フランクリン・テンプルトン 米国政府証券ファンド(愛称:メイフラワー号)
追加型投信/海外/債券
ファンド概要 お申込みメモ 主な投資リスク 販売会社一覧
ファンドの特色
<ファンドの目的>
信託財産の着実な成長と安定的な収益確保を図ることを目指してファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。

<ファンドの特色>
1. 「フランクリン・テンプルトン 米国政府証券マザーファンド」への投資を通じて、フランクリン・テンプルトン・グループが運用する複数の外国籍ファンドに投資することにより、実質的に米国ジニーメイ・パス・スルー証券※1 ※2等の米国高格付け証券に投資を行います。
※1 ジニーメイ・パス・スルー証券は、米国政府の一機関であるジニーメイ(米国政府抵当金庫)が元利金の期日通りの支払いを保証していることから、米国国債と同等の信用力を有していると考えられています。
※2 ジニーメイ・パス・スルー証券は、金融機関が住宅ローン債権を集め、証券化したものに、ジニーメイ(米国政府抵当金庫)が元利金の期日通りの支払いを保証した米ドル建て証券です。住宅ローンの毎月の元利返済金は、ローンの回収手数料、ジニーメイの保証料等を差し引いた上で、投資家に毎月支払われます。
証券化される住宅ローン債権は、米国連邦住宅局の保険または米国退役軍人省の保証などが付されたものが対象となります。
2.  インカムゲインを中心として長期的に安定した収益の獲得を目指します。
3.  収益の分配は、原則として、毎月行います。
4.  為替ヘッジは、行わないことを原則とします。
実質的に米ドル建資産に投資を行いますので、為替相場の変動の影響を受けます。
基準価額・純資産総額 現在
基準価額(円) 前日比(円) 純資産総額(億円)
運用実績
基準価額の推移:週次
期間別騰落率(分配金再投資)
2012/1/31現在
1ヵ月 -1.55%
3ヵ月 -0.50%
6ヵ月 0.77%
1年 -1.51%
3年 0.10%
5年 -16.86%
設定来 -11.12%
税引前分配実績(過去5期分)
第113期 (2011/9/15) 14円
第114期 (2011/10/17) 14円
第115期 (2011/11/15) 15円
第116期 (2011/12/15) 17円
第117期 (2012/1/16) 14円
設定来累計 3,499円
 
設定来の分配実績につきましてはこちらをご覧ください。  (PDF, 0.1MB)
  • 「基準価額の推移」の分配金再投資基準価額と「期間別騰落率(分配金再投資)」は、税引前の分配金を分配時に再投資したものとして計算しております。したがって、騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
  • 「期間別騰落率(分配金再投資)」は基準日から各期間の応当日にさかのぼって計算しております。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

    資料・レポート
    投資信託説明書(交付目論見書)
     (PDF, 937K)
    投資信託説明書(請求目論見書)  (PDF, 995K)
    販売用資料  (PDF, 1.16M)
    運用報告書  (PDF, 1MB)
    月次レポート
    決算レポート
    FAQ
        分配金実績  (PDF, 57K)
    基準価額検索、リターン計算、
    ファンド手数料表示
    【投資信託協会】基準価額の検索
    【投資信託協会】ファンド手数料の表示
     


     

     
  • 基準価額および分配金は1万口当たりの額です。
  • 本ページは、フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社が作成したものです。
  • 取得の申込みに当たっては、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」販売会社の窓口でお渡ししますので、必ず内容を確認のうえご自身
       でご判断ください。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境などにより変動します(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リス
       クもあります。)。したがって、元本保証はありません。
  • 運用実績等は過去のもの(税引前)であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
  • 当ファンドは、マザーファンドを通じて投資信託証券への投資を行うことで、実質的に米国高格付け証券を主な投資対 象とします。当ファンドの基準価額は、投資信託証券および投資信託証券の組入れた有価証券等の値動き、 為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託証 券および投資信託証券の組入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部 評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は預金等ではなく、預金保険機構の保険金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は保険契約ではなく、保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 投資信託は元本は保証されていません。
  • 登録金融機関は、金融商品取引業者とは異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6 の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。


  • ホームページご利用に当たって必ずお読みください。
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