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ファンドの特色主な投資リスク運用実績お申込メモ販売会社一覧

ファンドの目的

投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色

  1. 当ファンドは、テンプルトン・グローバル・アドバイザーズ・リミテッド(TGAL)が運用する3つの外貨建て投資信託証券(投資対象ファンド)を通じて、主として世界各国の株式に投資を行い、投資信託財産の長期的な成長を目指します。

    • TGALは、フランクリン・テンプルトン・グループの主要な運用会社の1つであり、米国でグローバル株式の運用会社として草分け的な存在であるテンプルトンの投資理念を受け継いでいます。
    • テンプルトン ブランドの代表ファンドである「テンプルトン・グロ ース・ファンド」は、米国投資信託業界初のグローバル株式ファンドとして1954年に設定されました

    ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。

  2. 投資対象ファンドは、あらかじめ特定の業種、国、地域等への投資配分を定めず、ボトム・アップ アプローチによって世界各国の株式に投資します。組入銘柄は、テンプルトンの投資理念に基づく評価で投資価値が大きいと判断した組入候補銘柄群(“バーゲンリスト”)の中から選定されます。

    • 投資対象ファンドが組み入れる株式は、新興国市場の株式を含みます。
    • 投資対象ファンドは、市場の状況によっては、純資産総額の25%を限度として世界各国の債券等を組み入れることがあります。

  3. 当ファンドの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わないこととします。

■ファンドの分配方針

毎決算時(毎年11月28日(休業日の場合は翌営業日))に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。

  1. 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします
  2. 分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わないことがあります。
  3. 留保益の運用については特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

    ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

重要情報

  • 基準価額および分配金は1万口当たりの額です。
  • 本ページは、フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社が作成したものです。
  • 取得の申込みに当たっては、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」を販売会社の窓口でお渡ししますので、必ず内容を確認のうえご自身でご判断ください。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境などにより変動します(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。)。したがって、元本保証はありません。
  • 当ファンドは、投資信託証券(投資対象ファンド)への投資を通じて、主として世界各国の株式に投資を行います。当ファンドの基準価額は、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は預金等ではなく、預金保険機構の保険金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は保険契約ではなく、保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 投資信託は元本は保証されていません。
  • 登録金融機関は、金融商品取引業者とは異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

投資リスク
【基準価額の変動要因】

ファンドは、値動きのある資産に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用により生じた利益および損失はすべて投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。 
ファンドは、外国投資証券への投資を通じて、主として世界各国の株式に投資を行うため、以下の「主な変動要因」などがファンドの基準価額に影響を及ぼします。

【主な変動要因】

  1. 価格変動リスク

    ○有価証券等の価格変動リスク
    当ファンドは、投資信託証券(投資対象ファンド)への投資を通じて世界各国の株式などの値動きのある有価証券等に投資します。したがって、当ファンドの基準価額は、当ファンドおよび投資対象ファンドが組入れたこれら有価証券等の市場価格の変動による影響を受けます。
    ○為替変動リスク
    外貨建資産への投資を行う場合には、為替相場の変動による影響を受けます。
    当ファンドが投資を行う投資対象ファンドは米ドル建てです。当ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動の影響を受けます。
    また、投資対象ファンドは、世界各国の有価証券等に投資しますので、投資対象ファンドの基準価額は、為替相場の変動の影響を受けます。

  2. 流動性リスク

    市場規模や取引量が少ない場合、組入有価証券等を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、不測の損失を被ることがあります。このような場合には、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。

  3. 信用リスク

    当ファンドおよび投資対象ファンドが保有する有価証券等の発行体および有価証券等の取引の相手方の経営・財務状況の変化ならびにそれらに関する外部評価の変化等によ り、損失を被ることがあります。このような場合には、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。

  4. カントリーリスク

    世界各国の金融・証券市場への投資は、それらの国・地域の政治、経済および社会情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな制限や規制が設けられた等の場合には、運用上の制約を受ける可能性があります。このような場合に、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。 また、新興国の金融・証券市場への投資には、政治・経済構造が先進国と比べて不安定であるため、投資環境の急変により市場が混乱した場合や取引に対して新たな制限や規制が設けられた場合、運用上の制約を大きく受ける可能性が想定されます。このような場合に、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

重要情報

  • この投資信託は、投資信託証券(投資対象ファンド)への投資を通じて、主として世界各国の株式に投資を行います。当ファンドの基準価額は、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は預金等ではなく、預金保険機構の保険金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は元本は保証されていません。
  • 投資信託は保険契約ではなく、保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 登録金融機関は、金融商品取引業者とは異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

運用実績

基準価額の推移:日次

期間別騰落率(分配金再投資)
2018/8/31現在

1ヵ月 -0.85%
3ヵ月 4.06%
6ヵ月 2.08%
1年 6.20%
3年 12.06%
5年 40.66%
設定来 11.18%

税引前分配実績(過去5期分)

第7期 (2013/11/28) 0円
第8期 (2014/11/28) 0円
第9期 (2015/11/30) 0円
第10期 (2016/11/28) 0円
第11期 (2017/11/28) 170円
設定来累計 170円
 

重要情報

    • 「基準価額の推移」の分配金再投資基準価額と「期間別騰落率(分配金再投資)」は、税引前の分配金を分配時に再投資したものとして計算しております。したがって、騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
    • 「期間別騰落率(分配金再投資)」は基準日から各期間の応当日にさかのぼって計算しております。
    • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
    • 基準価額および分配金は1万口当たりの額です。


    • 本ページは、フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社が作成したものです。
    • 取得の申込みに当たっては、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」を販売会社の窓口でお渡ししますので、必ず内容を確認のうえご自身でご判断ください。
    • 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境などにより変動します(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。)。したがって、元本保証はありません。
    • 運用実績等は過去のもの(税引前)であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。


  • 当ファンドは、投資信託証券(投資対象ファンド)への投資を通じて、主として世界各国の株式に投資を行います。当ファンドの基準価額は、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は預金等ではなく、預金保険機構の保険金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は保険契約ではなく、保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 投資信託は元本は保証されていません。
  • 登録金融機関は、金融商品取引業者とは異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

<お申込みメモ> (詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。)

購入単位

販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社の指定する日までに販売会社にお支払い下さい。

換金単位

1口単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

換金申込受付日から起算して、原則として5営業日目からお支払いします。

申込締切時間

原則として午後3時までとします。
ただし、受付時間は販売会社によって異なることもありますので、ご注意下さい。これらの受付時間を過ぎてからのお申込みは翌営業日の取扱いとなります

申込不可日

販売会社の営業日であっても、ニューヨーク証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日にはお申込みの受付を行いません。

購入の申込期間

平成30年2月17日から平成31年2月22日まで
※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

換金制限

ありません。

購入・換金申込受付の
中止及び取消し

委託会社は、証券取引所における取引の停 止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、投資信託財産の適正な評価ができないと委託会社が判断したときなどやむを得ない事情があるときは、購入・換金の お申込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことができます。

信託期間

無期限(設定日:平成19年2月23日)

繰上償還

委託会社は、受益権の口数が5億口を下回ることになった場合、ファンドの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させることができます。

決算日

毎年11月28日(休業日の場合は、翌営業日)

収益分配

毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。
※販売会社との契約によっては再投資が可能です。

信託金の限度額

5,000億円

公告

委託会社が受益者に対してする公告は、日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

委託会社は、決算時および償還時に、交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課税関係

個人の投資家の場合、原則として、収益分配時の普通分配金ならびに換金(解約)時および償還時の譲渡益に対して課税されます。
※税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。
※課税上は株式投資信託として取り扱われます。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。
※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。
※課税上の取扱いの詳細につきましては、税務専門家等にご確認されることをお勧めいたします。
 

*少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」をご利用の場合
NISAをご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは販売会社にお問い合わせ下さい。
※購入単位および換金単位、収益分配金の受取方法等は、販売会社によって異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認下さい。

<ファンドの費用>

■投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

取得申込受付日の翌営業日の基準価額に、3.78%(税抜3.5%)を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額です。

※収益分配金を再投資する場合は、購入時手数料はかかりません。

*商品および投資環境の説明や情報提供、購入に関する事務手続き等のコストの対価として、購入時に販売会社にお支払いいただきます。

信託財産留保額

ありません。

 

■投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)

 

当ファンド

信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率(年1.242%(税抜1.15%))を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき投資信託財産から支払われます。

信託報酬率(税抜)の配分は以下の通りです

(委託会社)

年0.26%

(販売会社)

年0.85%

(受託会社)

年0.04%

投資対象とする
投資信託証券

投資信託証券の純資産額に運用・管理報酬等の料率(年0.63%~年1.04%程度)を乗じて得た額とします。
運用・管理報酬等の料率は投資信託証券により異なります。
詳しくは、交付目論見書「投資対象ファンドの概要」をご覧ください。

実質的な負担

当ファンドの信託報酬と投資信託証券の運用・管理報酬等を合計した、投資者が実質的に負担する料率は、年1.872%~年2.282%程度(税込)です。

*実際の負担率は、投資信託証券の組入比率などにより変動します。
一部の投資信託証券における管理事務代行報酬、保管銀行報酬等は含まれておりません。

 

その他の費用・手数料

投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、投資信託財産にかかる監査費用、有価証券の保管費用、等を投資信託財産でご負担いただきます。
これらの費用等については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※当ファンドの信託報酬および監査費用は、毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに投資信託財産から支払われます。その他費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度、投資信託財産から支払われます。

※ファンドの費用の合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

【委託会社、その他の関係法人】

委託会社

フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第391号
加入協会/一般社団法人投資信託協会
              一般社団法人日本投資顧問業協会
              一般社団法人第二種金融商品取引業協会

 

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社

販売会社

販売会社一覧をご覧下さい。

重要情報

    • 詳細等につきましては、販売会社にお問い合わせ下さい。
    • ご投資家の皆様におかれましては、商品の内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込み下さいますようお願い申し上げます。

 

  • 当ファンドは、投資信託証券(投資対象ファンド)への投資を通じて、主として世界各国の株式に投資を行います。当ファンドの基準価額は、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託証券(投資対象ファンド)および投資信託証券(投資対象ファンド)の組み入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は預金等ではなく、預金保険機構の保険金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は保険契約ではなく、保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 投資信託は元本は保証されていません。
  • 登録金融機関は、金融商品取引業者とは異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

販売会社一覧

銀行
販売会社名登録番号加入協会
三菱UFJ信託銀行株式会社 登録金融機関
関東財務局長(登金)第33号
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
証券会社
販売会社名登録番号加入協会
株式会社SBI証券 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第44号
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
髙木証券株式会社 金融商品取引業者
近畿財務局長(金商)第20号
日本証券業協会
松井証券株式会社 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第164号
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
楽天証券株式会社 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第195号
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

※販売会社によっては新規申込みの取扱いを中止している場合がありますので、各販売会社にご確認下さい。