クレジット投資の経験年数
20年以上
920億米ドル
運用資産残高
553人
従業員数
私たちの経験
運用資産残高920億米ドルのベネフィット・ストリート・パートナーズ（BSP）は、オルタナティブ・クレジットの先駆者です。クレジットに特化し、ダイレクトレンディング、ストラクチャード・クレジット、リキッド・クレジット、スペシャル・シチュエーション、インフラストラクチャー・デット、不動産デットにわたり、深い専門性を構築してきました。
スケールを備えたプラットフォーム
パブリックおよびプライベートのクレジットを横断的に統合した差別化されたプラットフォームを通じ、市場全体を俯瞰したインサイトを提供します。
クレジット全領域にわたる経験
20年以上の投資経験を通じて、あらゆる市場サイクルのなかでイノベーションを重ねてきた実績を有する、世界最大級のクレジット運用会社の1つです。
クレジット専業による深い専門性
192名超の運用プロフェッショナルによる深い専門性に加え、創設以来一貫したシニア・リーダーシップ体制を維持しています。
BSPが選ばれる理由
理由1
規模が生む実行力
20年以上にわたりプライベート・マーケットを牽引してきた、920億米ドル規模の運用プラットフォーム。
理由2
情報優位性
深い専門性、長期的な関係性、グローバルな展開力。
理由3
クレジットの専門家
専任のスペシャリストと、実績に裏打ちされた一貫したリーダーシップ体制。
運用戦略
米国および欧州のクレジット・プラットフォームを通じて、プライベートおよびパブリック市場の双方において、クレジット全領域にわたる投資の専門性を提供しています。
ダイレクトレンディング
運用資産残高：271億米ドル
インカム獲得と資本保全に重点を置き、ミドルマーケット企業を対象にスポンサー案件およびノンスポンサー案件の双方で融資を実行しています。
スペシャル・シチュエーション
運用資産残高：28億米ドル
キャピタル・ソリューション、機動的な投資、非相関の資産への投資を通じて、損失抑制によりリスクを抑えつつ、アップサイドの獲得を目指します。
ローン担保証券（CLO）
運用資産残高：310億米ドル
シニア担保付ローンを裏付けとするローン担保証券をアクティブに運用し、構造的なプロテクションを活かしたインカム創出を目指します。
不動産デット
運用資産残高：140億米ドル
米国のミドルマーケット不動産を対象に、シニアおよびジュニアファイナンスを実行します。担保に裏付けられたインカムを重視しながら、マルチファミリー（集合住宅）を重点分野とします。
リキッド・クレジット
運用資産残高：76億米ドル
レバレッジド・ローンおよびハイイールド債への投資を通じ、インカム獲得を追求するとともに、分散効果とアクティブなリスク管理を提供します。
ストラクチャード・クレジット
運用資産残高：87億米ドル
高度な担保分析とシナリオ・モデリングを活用して、米国および欧州のCLOトランシェに厳選投資を行います。
マルチストラテジー
運用資産残高：4億米ドル
リキッドおよびイリキッドなクレジット市場に横断的にダイナミックに配分、アクティブなリスク管理を実行し、相対価値の獲得を目指します。
脚注
- すべてのデータは2025年12月31日現在のものです。
BSPは、フランクリン・テンプルトン・グループ傘下の専門投資運用会社（SIM）です。
重要事項
- すべての投資にはリスクが伴い、元本を割り込む可能性があります。
- 当資料のいかなる内容も将来の成果を保証するものではありません。
- 当資料に含まれる情報は、フランクリン・テンプルトンおよびフランクリン・リソーシズ・インク傘下の運用チームの投資運用能力の一般的な概要を示すものであり、情報提供を目的としてのみ作成されたものです。投資助言として解釈または依拠されるべきものではありません。
- 当資料は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、個別の投資助言または証券の売買、保有、または投資戦略の採用に関する推奨や勧誘を行うものではありません。また法律上、税務上の助言を行うものではありません。
- Benefit Street PartnersはFranklin Resources, Inc.を唯一の出資者とします。
ご注意事項
- 当資料は、フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社（以下「当社」）が当社および当社のグループ会社（フランクリン・リソーシズ・インクとその傘下の関連会社を含みます。）の説明資料として作成したものであり、特定の金融商品等の推奨や勧誘を目的とするものではありません。
- 当資料は、当社が信頼性が高いと判断した各種データ等に基づいて作成したものですが、その完全性、正確性を保証するものではありません。
- 当資料のデータ、運用実績等は過去のものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、当資料に記載される内容・見解は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
- 当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他一切の権利は、その発行者に帰属します。
【手数料等】
- 投資一任契約に係る投資顧問料は、対象となる期間の運用資産の平均時価残高に、上限年率2.2％（税抜2.0％）の料率を乗じて算出した金額とします（一般的な場合）。契約によっては別途、成功報酬をいただく場合があります。成功報酬は運用状況等によって 変動するものであり、あらかじめこれを見積もることが困難であるため、その上限額または計算方法を表示することはできません。また、投資信託等を組入れる場合、別途、当該投資信託に係る運用報酬等・その他諸費用がかかる場合があります。その他の費用として有価証券等の売買委託手数料等がかかります。売買手数料がない取引であっても取引価格に実質的に売買手数料相当額が加算されている場合があります。各種報酬・費用等は契約内容ごとに異なりますので、事前に詳細を示すことができません。
【投資リスク】
- 投資リスクには、金融商品・デリバティブ取引等の価格変動、金利変動、為替変動、発行体の信用リスク、運用に関する取引相手方の決済不履行等、流動性リスク、経済・政治情勢等の影響等があり、また、デリバティブ取引に関する損失が委託証拠金等を上回る可能性があります。投資リスクはこれらに限定されるものではありません。したがって、投資元本は保証されているものではなく、投資元本を割り込み、損失を被る場合があります。
- ご投資にあたっては契約締結前交付書面等の内容を十分にご確認ください。
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