テンプルトン・グローバル・マクロ

1986年から続く、枠にとらわれない債券投資戦略

テンプルトン・グローバル・マクロは、リサーチを重視したファンダメンタルズに基づいた確信度の高いアプローチを採用して、短期的な非効率性を活用し、世界の債券市場で長期的な潜在価値を獲得することを目指しています。

WHAT WE DO

テンプルトン・グローバル・マクロの魅力

認知的多様性を考慮して構築された多文化チーム

当チームは、多様な文化や経験、政治的見解、経済学派から結集された専門家で構成されています。

包括的そしてリサーチ重視のアプローチ

当チームは、世界のマクロ経済分析と詳細な国別リサーチおよびESG指標を統合し、イールドカーブ（金利）、通貨、信用スプレッドという3つのアルファの源泉にわたる不均衡の特定を目指します。

強固なリスク管理と統合された確信度の高い運用プロセス

当チームは、経済、政治、市場の交点から生ずる投資機会を見極めるために、複数のリサーチレンズを活用しています。リスク管理は運用プロセスのあらゆる段階に組み込まれており、各ポートフォリオのリスクの源泉と水準をモニターし、リスク配分が当チームの将来を見据えた投資見解に見合っていることを確認します。

**リーダーシップ・チームは15年以上にわたって協働、合計平均運用経験は20年以上です*。**

マイケル・ハセンスタブ Ph.D.

エグゼクティブ・バイスプレジデント、ポートフォリオ・マネージャー
最高投資責任者（CIO）
経験年数：27年

カルヴィン・ホー Ph.D.

シニア・バイスプレジデント、ポートフォリオ・マネージャー
リサーチ・ディレクター
経験年数：17年

クリスティン・ユーホイ・ジュ

シニア・バイスプレジデント、ポートフォリオ・マネージャー
ポートフォリオ構築およびトレーディング・ディレクター
経験年数：19年

*2023年6月30日現在

投資哲学

当チームは、債券投資への枠にとらわれないアプローチが、長期的価値の可能性を高めると考えています。そのため、当チームは従来の市場ベンチマークの構成銘柄の枠を超えて、最も魅力的と思われる投資機会を選別します。ベンチマークにとらわれないアプローチで、イールドカーブ（金利）、通貨、信用スプレッドという3つのアルファの源泉を通じ、確信度の高い投資機会を見出すため、綿密な国別リサーチ、ESG指標、マクロ経済モデル、ローカルな視点といった複数のリサーチレンズを横断して追求しています。

アンコンストレインドなグローバル視点

ベンチマークは、設計上、最も負債の多い国に集中する傾向があります。当チームは、ベンチマーク重視ではなく、最高のトータルリターンが期待できると思われる分野への投資に焦点を当てています。

当チームは、ベンチマークに対するトラッキング・エラーよりも、バリュー・アット・リスク（VaR）や期待ショートフォール（条件付きVaR）を重視し、絶対ベースでリスクを検討します。

グローバル・マクロ経済分析とESG指標を統合

詳細な国別リサーチでは、短期的なノイズをふるいにかけるため、長期的なマクロ経済のファンダメンタルズに焦点を当てます。対面での現地調査を行うことで、多くの場合、対面でしか得られない情報と深い見識の双方を収集することができます。

ESGは、スクリーニングや除外の指標としてではなく、リサーチの他の要素と完全に統合されている場合に、投資ツールとして最も効果的であると考えます。ソブリン発行体については、当チーム独自のESG評価手法（テンプルトン・グローバル・マクロESGインデックス、TGM-ESGI）をリサーチプロセスの一環として統合しています。

3つの独立した潜在的なアルファの源泉にアクティブに配分

潜在的なアルファの源泉は国によって時間とともに変化するため、ポートフォリオ内で無相関なリターンを継続的に生み出すことができます。

当チームの戦略は、その柔軟性により、投資サイクルのあらゆる局面において、リターンを追求し、ポートフォリオ全体に分散効果をもたらすことが可能です。

運用プロセス

当チームのリサーチは、国ごとのマクロ経済と政治的な違いを深く理解することに焦点を当てます。トップダウンの視点と組み合わせて、3つの独立したアルファの源泉を通じて付加価値を高める機会を特定することを目指します。トレードのアイディアは、ポートフォリオ・マネージャーと協働するクオンツ分析チームやトレーディング・チームを通じて、ダウンサイド・リスク、期待リターン、流動性のバランスを追及するポートフォリオに反映されます。

当チームのポートフォリオは、リスクの絶対的尺度に焦点を当てた特定のリスクバジェットに基づいて構築されています。潜在的なアルファを生み出す3つの源泉のポートフォリオ・リスク全体への寄与度は、相対的価値とマクロ経済見通しに基づいて変化する可能性があり、特定の源泉がオーバーウェイトされたり、あるいは長期間回避されたりする可能性があります。このような柔軟性により、当チームの戦略は、さまざまな経済・市場環境に対応することができます。

ポートフォリオの構成、特性、保有エクスポージャー数は、市場環境、資産規模、金利、為替変動、経済不安、政治情勢など（ただしこの限りではありません）様々な要因によって変動します。上記の図表は、説明とディスカッションのみを目的としています。
*フランクリン・テンプルトン内の多様な運用チームとの協働を示しています。
上記は運用チームの手法の一般的な描写であり、特定の戦略の正確な投資プロセスを反映するものではありません。

サステナブル投資

環境・社会・ガバナンス（ESG）^*

当チーム独自のESGスコアリング・システムであるテンプルトン・グローバル・マクロESGインデックス（TGM-ESGI）は2018年に導入され、数十年にわたるソブリン・リサーチの集大成であり、社会構造、ガバナンスの強固さやクオリティ、環境課題の管理といった観点から、各国の複雑な内面をマッピングする当チームの長年のアプローチを定型化したものです。TGM-ESGIは、最も有益な結果を生み出すことのできる投資先の判断と運用パフォーマンスにとって非常に重要な指標として、予測モメンタムやスコアの変化を重視します。

経済およびバリュエーションに最も大きな影響を与えると思われる 14 の指標について、現在および将来のスコアが各国に割り当てられます (0 から 100 までのスケールで、100 が最も高くなります)。

各国のマクロ経済リサーチプロセスに不可欠

TGM-ESGIはマクロ経済指標に匹敵する総合指標です。

透明性—国際機関や非政府組織（世界銀行、国連、エール大学など）によって作成された幅広い定性的指標を使用。
包括的—先進国および新興国の幅広い投資ユニバースにわたる比較が可能。
測定可能—各国のESG要因スコアを体系的に測定し、アナリストチームがモニタリング。
フォワード・ルッキング（将来を考慮した視点）—ESGリスク予測は、各国のマクロエコノミストのチームによって算出。
エンベデッド（組み込み）—詳細なマクロ経済リサーチとESG要因は、カントリーリスク評価と切り離せない要素。

*テンプルトン・グローバル・マクロは、一定の環境・社会・ガバナンス（ESG）のケイパビリティを有していますが、すべてのテンプルトン・グローバル・マクロ戦略が「ESG」に沿った目標に基づき運用されているわけでも、これらのケイパビリティを活用しているわけでもありません。ESG要因を運用プロセスに組み込むことは、より良いパフォーマンスの達成を保証するものではありません。

経済およびバリュエーションに最もインパクトがあると思われる指標

指数構成要素の概要

お問い合わせ

機関投資家のお客様からのお問い合わせは、下記のメールアドレスまでお願い申し上げます。メール本文には、①御社名、②お名前、③ご連絡先(電話番号など)の情報を必ずご記入ください。お問い合わせ内容によりましては、返信にお時間を頂く場合やお答えできない場合がございますので、予めご了承ください。また、お客様の個人情報は当社の個人情報保護宣言に基づき適切に取り扱われます。

[email protected]

ご注意事項

当資料は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、個別の投資助言または証券の売買、保有、または投資戦略の採用に関する推奨や勧誘を行うものではありません。すべての投資には、元本を割り込む可能性を含むリスクが伴います。戦略がその目的を達成する保証はありません。パフォーマンスは為替変動によって影響を受ける可能性があります。流動性の低下は有価証券の価値に悪影響を及ぼす可能性があります。為替変動は海外投資の価値に影響を与える可能性があります。新興国市場に投資する場合、そのリスクは先進国市場よりも大きくなる可能性があります。デリバティブ商品に投資する場合、特定のリスクが伴い、戦略のリスク・プロファイルが増加する可能性があります。特定のセクターや地域に投資する場合、リターンはより分散された戦略よりも不安定になる可能性があります。

当サイトは、各運用チームのご紹介を目的として当社が作成した参考情報です。当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。
当サイトのなかで示された見解、コメント、数値等は作成時点のものであり、事前通知なしに変更される可能性があります。
当サイトのいかなる内容も将来の成果を保証するものではありません。
当サイトは一般的な情報提供を目的としてのみ作成されたもので、個別の投資助言、証券の売買または投資戦略の採用に関する推奨や勧誘を目的としたものではありません。